環境への取り組み

環境への取り組み

省燃費タイヤを積極的に展開
横浜ゴムは国内メーカーの中でいち早く省燃費性に着目し、1998年にころがり抵抗を低減した乗用車用のエコタイヤDNAシリーズを発表。以来、省燃費性の向上やラインナップの充実などに取り組み現在、国内乗用車用タイヤ販売本数の約7割を同シリーズが占めるようになりました。さらに、2010年には「環境だけでなく、人・社会にもやさしい」をコンセプトにしたエコタイヤ「BluEarth AE-01」を発売。今後、海外市場にも展開していく計画です。

DNA Earth-1
オレンジオイルの配合により、ころがり抵抗の低減とグリップ力の向上を高次元で両立させたDNA Earth-1
国内外で50万本を植樹する「YOKOHAMA 千年の杜」プロジェクト
国内外の生産拠点で植樹を行い、森を創生する「YOKOHAMA 千年の杜」プロジェクトを2007年度から始めています。二酸化炭素の吸収はもちろん、環境防災保全林として地域の環境や安全、生物多様性を守る「いのちの森」の創生をめざし、植物生態学者の宮脇昭氏の指導のもと、どんぐり拾いから育苗、土づくりなどすべての作業を従業員と地域の皆様で行っています。2017年までに約50万本の植樹を行う計画で、現在までに約13万本を植樹しました。

植樹祭
2009年5月に行われた日本の新城工場での植樹祭

すべての商品を環境貢献商品に
2017年度までにすべての商品を環境貢献商品にする目標を掲げ、評価基準として独自に4つの環境機能(地球温暖化防止、資源再生・循環、省資源、安全・快適性)を定義し、2006年から導入しています。新商品を開発するときは、従来品の環境機能と比べて平均5%以上上回ることを義務付けるほか、4つの環境機能がひとつでも従来品を下回った場合は新商品化できない仕組みにしました。2009年度は全取り扱い商品のうち、83%(2008年度75%)が環境貢献商品で、新規開発商品に限ると100%(同100%)が環境貢献商品でした。

世界で最も有名なヒルクライムレースに電気自動車で参戦
「チーム・ヨコハマ・EV チャレンジ」と称し、米国コロラド州で開催される世界で最も有名なヒルクライムレース「パイクスピーク・インターナショナル・ヒルクライム」に、2009年から電気自動車で参戦しています。このチャレンジは環境貢献活動の一環として、電気自動車の普及促進と高性能な電気自動車用タイヤの開発が目的。昨年は初出場ながら電気自動車の歴代記録2位を樹立しました。6月27日に開催された今年のレースでは、オリジナルEVレーシングカーに、優れた走行性能に環境性能をプラスした次世代タイヤのプロトタイプを装着して参戦。参戦2年目にして、これまでの電気自動車の記録14分33秒10を1分15秒以上回る13分17秒57のタイムでゴールし、電気自動車の歴代記録更新を成し遂げました。

オリジナルEVレーシングカー
2010年のパイクスピーク・インターナショナル・ヒルクライムレースで電気自動車の歴代記録を更新したオリジナルEVレーシングカー

2012年3月期までにすべての生産拠点で完全ゼロエミッション
2006年3月に国内全生産拠点で完全ゼロエミッション(※1)を達成し、現在、海外の生産拠点で2012年3月期までに完全ゼロエミッションを達成することをめざしています。2010年4月に中国杭州のタイヤ工場で海外工場初の完全ゼロエミッションを達成したのに続き、同年7月にはフィリピンのタイヤ工場でも完全ゼロエミッションを実現しました。日本では産業廃棄物の100%再資源化(※2)に取り組み、計画より1年前倒しで2010年3月期に国内全生産拠点での産業廃棄物100%再資源化を達成することができました。

※1 直接埋立処分量をゼロにすること。
※2 最終処分量(=直接埋立処分量+有効利用を伴わない焼却処分量)をゼロにすること。

Hangzhou Yokohama Tire co., Ltd.
海外拠点で初めて完全ゼロエミッション達成した中国のタイヤ生産拠点、Hangzhou Yokohama Tire co., Ltd.

4年連続で京都議定書の日本削減目標をクリア
当期の国内横浜ゴムグループの温室効果ガス排出量は基準年比(※1)21.1%、前期比では8.9%削減となり、4年連続で京都議定書の日本削減目標である6%を上回りました。また、当社の削減目標である「2011年3月期までに基準年比12%削減」も2年前倒しで達成することができました。景気低迷による減産も影響していますが、燃料転換促進や主力タイヤ工場へのコージェネレーションシステムの導入などの省エネ活動が効果を上げています。

※1 基準年は1990年。ただし京都議定書に準じ、HFC、PFC、SFは1995年。

ADVAN dB
日本の新城工場に導入したコージェネレーションシステム
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