KPI

  • 項目

    総取水量

  • 2014年度実績

    (連結)8,660千m³

  • 2015年度実績

    (連結)8,728千m³

  • 項目

    リサイクルおよびリユースした水の比率
    循環水量/取水量 比率

  • 2014年度実績

    (国内)94.4%

  • 2015年度実績

    (国内)94.8%

責任部門

各拠点

※パフォーマンスは生産環境部会で管理しています。

考え方・目標

なぜ「水」が重要取り組み項目なのか
理由と背景の解説

横浜ゴムグループの水の利用については、各生産拠点におけるボイラーや生産設備の冷却等での水の使用(直接利用)と原料などの調達先様における水の利用(間接利用)の2つがあります。
直接利用については、各拠点が立地する地域により水リスク(物理的、規制、評判リスクなど)が異なります。そのため、各生産拠点の水リスクの特徴に合わせ、貴重な水資源を有効に利用することが重要と考えています。
また、天然ゴム等の原料の生産過程における間接利用についても、状況を確認し、必要に応じて適切な対応が必要と考えています。これは、調達先様の水に関するリスクによって原料調達ができない場合、我々の操業を左右する重大な問題に直結すると考えているからです。

水の利用方針

国内拠点では水は潤沢に存在しており、循環型の資源として有効に利用していますが、海外拠点の中には水の使用に制約があるエリアもあります。そのため、立地するエリア毎の水リスク評価を実施し、適切な管理ができるように取り組む必要があります。一方、調達先での水の利用状況についても状況を確認し、水リスクが顕著に存在する場合には、協働で対策を講じる必要があると考えています。
そのために、2015年からの3年間で以下のことに取り組んでいきます。また、これらの進捗状況は、(CDPウォーターなどの)外部アンケート等を通じ、広く情報を公開いたします。

※地域(行政)との協定など正式な手続きの上利用しています。

2015年度 2016年度 2017年度
情報の見える化
  • 国内外の状況把握
  • 水管理基準の策定
中期目標の設定(2020年度)
  • 水管理基準の展開
  • 活動フォロー体制の確立
  • サプライチェーンへの取り組み検討
中期目標の運用開始
  • 水管理基準の運用(リスク管理の強化)
  • 長期ロードマップの作成 (2030・2050年度)

水リスク評価方法について

水を多く使用する生産拠点エリアについては、WRIのAqueductなどの既存の水リスク評価ツールを用いて、潜在的な水リスクの評価を確認しています。既存のツールだけでは、現実的な水リスクとの乖離が見られる場合もあり、現地の情報も取り入れ、総合的な水リスクとして判断するようにしています。
その結果から、拠点ごとの代表的な水リスク(物理的、規制、評判リスクなど)のうち、最も高いリスクを選定し、優先順位の高い水リスクから対策を検討します。

目指す姿(達成像)/目標

  • 物理的(水量不足)リスクが高い拠点については水使用量の削減対策の強化
  • 規制リスクが高い拠点については排水質管理の徹底
  • 評判リスクが高い拠点については地域コミュニケーションの強化

など、それぞれの水リスクに対する取組みを強化し、最適な水利用を推進します。

目指す姿に向けた施策

国内外の生産拠点については、前年度原単位1%の取水量削減を目標として取り組みを行っています。
2016年度にはサプライチェーンへの取り組みや中期目標を設定します。

2015年度の活動レビュー

  • WRIのAqueductの既存の水リスク評価ツールによる結果と現地の情報も加え水リスク評価を実施し、水量リスク(インド、フィリピン、イタリア)、水質リスク(日本、米国、タイ、ベトナム、ロシア、台湾)、水量、水質リスク(中国、インドネシア)を層別し、国別管理を実施します。削減量は当面前年比1%削減としました。
  • 2015年もCDPサプライチェーンウォーターの質問書に回答し、取引先へ報告をしました。
  • 継続的な漏洩防止、循環水利用の装置改善を行い、水の有効活用を全拠点で実施しています。特に多くの海外生産拠点では、物理的(水量不足)リスクに対応するため水のクローズドシステムの導入を行っています。

事例紹介

国内生産拠点では、設備配管の漏水対策、循環水利用の設備投資を実施しました。
海外生産拠点では、インドの工場建設時にクローズドシステムを導入しています。
また、三重・新城・三島・茨城では排水先の河川への影響を調べるために「生物多様性保全活動」を行っています。

課題と今後の改善策

グローバルな水利用状況のデータを把握する仕組みを構築し、以下の取り組みを行っていきます。

  • 水の適正管理のための横浜ゴムグループ基準(ガイドライン)の策定
  • 水への取り組みやその必要性に対する社内の意識向上
  • サプライチェーンを通じての水利用の取り組みを協働で実施